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インドネシア人の働き方(4):インドネシアでは人材育成は無い! [インドネシア人事]

インドネシア人の働き方 の前シリーズでは、job descriptionについて論じて来ました。今回は、『人材育成』について焦点を当てたいと思います。
最近、インドネシアに進出する日系の人材会社が目立ちます。人材紹介や人材コンサルティングといったような業務で展開しています。Googleで検索したら、1ページにtempstaffやrecruit等があります。

さて、人材育成の話に戻ります。その前に
1.会社にとって 良い人材とは
2.良い人材を確保するにはどうすれば?
という課題について吟味すべきです。

回答は以下のようなものです。
1.インドネシアの会社にとって良い人材とは、インドネシアの会社の組織論に叶う人材です。
2.逆に優秀な会社とは、優秀な人材に対して、明確なjob descriptionを提示出来る会社です。

組織論図2.jpg
job description は壁のようになっています。一人の社員を将来幹部にしたいと考えている場合、まずは、job descriptionを変えます。時間をかけて、job descriptionを増やして権限を少しずつ与えます。

インドネシアでは、無論、新人研修・管理職向けの研修等があります。しかし、ここで注意しなければならないのは、インドネシアでは、これらの活動が『育成』ではなく『能力の開発』です。人事部は時としてHuman Resource Development (HRD)と呼ばれるのはそれが理由です。

しかし、妥協点が無いでしょうか?
あります。
1.インドネシア人に対して、日本型の組織論・行動論を紹介すること。
2.赴任する前の担当者に対して、インドネシア型の組織論・行動論を紹介すること。

無意識な領域を意識の領域にすることで、潜在的な相違点を『見える化』することで、互いに妥協出来るのです。


Albertus Prasetyo Heru Nugroho
インドネシア総研代表取締役
www.indonesiasoken.com
arbee@indonesiasoken.com
東京都渋谷区代々木1-21-8 クリスタルハウス 5F
03-5302-1260

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インドネシア人の働き方(3):ホウレンソウは日本だけ! [インドネシア人事]

ホウレンソウ
Hokoku  : Melapor
Renraku : Menghubungi
Soudan  : Berkonsultasi

インドネシア総合研究所は、日本に来ている20人の介護福祉士に対してプチ調査を実施。そこで驚くべき働き方の相違が明らかになった。

①利用者が食事を拒む時にあなたはどう対応しますか?
(研修中)利用者さんを説得したりとりあえず何とかする
(先輩)  とりあえず上司に相談して対応する

②利用者が原因不明で急に起こった場合はどうしますか?
(研修中)落ち着いて何とかする。そして、そのことを後で報告する
(先輩)  とりあえず周りのスタッフと連携して対応。

等。


研修中の介護福祉士候補は、まだインドネシア風の働き方を有していますが、1年以上、福祉施設に務める先輩方はある程度、現地化が進んでいます。つまり、日本式の働き方に適応します。

仕事の範囲
 前回の記事では、インドネシア人はjob descriptionを非常に重要視していることが分かりました。【job description :何をどうすれば仕事が良いかを記す職務記述書】。していいモノ と してはいけないモノ も場合によって書いてあります。

 組織論図.jpg

インドネシア型組織論では、各社員はjob descriptionによって動いています。横連携は、job descriptionによって定義されるのであれば、行なっても良いですが基本的に 個人プレーです。team work とは、このjob descriptionの発想から再定義しなければ、日本人が求める結果にはならないのです。

日本型組織論では、連携あっての仕事が大前提。もし仮に、日本流にしたいのであれば、インドネシア人のjob descriptionに、細かく
1.個人のやるべきこと!
2.ホウレンソウという枠組みの連携のこと!
等。

なぜ事後報告か
 上記の組織論図を見れば分かりますが、上司は、優秀な部下を採用することが前提で、job descriptionを実行出来る人のみを採用するので、job descriptionの範囲若しくはその範囲内だと思われるものをある程度権限を任せるのです。従って、逆に、日本人が「仮にインドネシアの方が先進国だとして]インドネシアの組織でいちいちホウレンソウを実行すると、確実に解雇!。自己対応能力が無いからです。

Arbee's suggestion

インドネシア総研は、御社の課題を聞いて、そして、仮説を立てて、調査を行います。既存の理論で間に合う場合は、コンサルという形で企業様に提案・助言をしますが、基本的に、簡単な調査をすることで、問題を【見える化】します。

win-win solutionとは、まず、現地と日本の【目】を持つことです。各文化はそれなりに合理性があるので、その相合関係を見極めることが重要です。

インドネシア赴任前の各セミナー
を実施 info@indonesiasoken.com


Albertus Prasetyo Heru Nugroho
インドネシア総研代表取締役
www.indonesiasoken.com
東京都渋谷区代々木1-21-8 クリスタルハウス 5F
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